葬儀の平均費用はいくら？
鎌倉新書「第6回お葬式に関する全国調査」によると、葬儀にかかる費用の平均総額は約119万円です。前回調査は2022年で新型コロナウイルスの影響があった時期ですが、そのときよりも約8万円増加した結果になりました。
葬儀の種類としては家族葬がもっとも多く、比率は50％に達しています。ついで一般層が30.1％、一日葬（通夜がなく、告別式のみ）が10.2％、直葬・火葬式（葬儀がなく、火葬のみ）が9.6％と続きます。
アフターコロナの影響からか、一般葬が前回調査より増えて家族葬が若干減少しているものの、過去から現在への動きとしては一般葬が減り続けて家族葬を選ぶ家庭が主流になっています。
葬儀費用を安く抑える方法
葬儀費用を安く抑える方法の大前提として、複数の葬儀社の見積もりを取りましょう。故人が亡くなったあとは多忙で、最初に相談した葬儀社に決めてしまうことがあるかもしれませんが、相見積もりを取ることで費用の内訳や総額を比較することは大切です。
相見積もりを取ることで、料金を抑えたプランを案内してもらえる可能性が高まるだけでなく、どこにいくらお金がかかっているか比較することで省ける箇所が見つかることもあります。
また、大きく費用を下げるなら、葬儀の規模を見直すのが有効です。前記の鎌倉新書「第6回お葬式に関する全国調査」によると、一般葬の葬儀費用の平均は161万3000円ですが、参加者を少ない家族葬にすると費用平均は105万7000円に抑えられます。
また、もっとも安いプランは葬儀をおこなわずに直葬する「火葬式」で、こちらは平均42万8000円でおこなうことができます。もっとも安く費用を抑えるなら、火葬式を選ぶのが手っ取り早い方法です。
故人の希望でも一番安いプランはNG？
故人の遺言で葬儀費用を最小限に抑えるなら、火葬式を選択することになりますが、火葬式に反対する人も少なくありません。
例えば、故人の親戚や友人に「最後のお別れだから盛大に葬儀をしてほしい」と言われることもあるでしょう。あるいは、葬儀社から「皆さんで送り出してあげましょう」と説得されることもあります。
結論からいって、故人の希望があってもなくても、喪主である配偶者や子どもが判断すれば火葬式で何ら問題になることはありません。葬儀費用を負担したことが原因で、その後の日常生活に支障が出るのであれば、葬儀をせずに火葬のみで済ませるのは選択肢として考えるべきでしょう。
また、故人の親戚や友人が高齢で葬儀への出席が難しい場合や、付き合いのある菩提（ぼだい）寺がない場合、喪主や遺族の体力面で長時間の葬儀が難しい場合などは、火葬式でも問題ありません。
ただし、故人の生前からお付き合いのある菩提寺があるのに無断で火葬式にすると、葬儀をおこなわないことからトラブルになる可能性もあるでしょう。火葬式を選択するとしても、菩提寺の住職に相談しておくのが安心です。
まとめ
故人が遺言の1つとして「もっとも安い葬式で大丈夫」という言葉を残した場合はもちろん、そうでないとしても火葬式を選択するのは決して恥ずかしいことではありません。
喪主の金銭面や体調面、故人の親族や友人の年齢などを加味したうえであれば、菩提寺にあらかじめ相談して火葬式にすることは可能です。
どの葬儀を選択したとしても、後々まで後悔のない選択になるように熟考したうえで、葬儀社に葬儀のプランを伝えましょう。
出典
株式会社鎌倉新書 【第6回】お葬式に関する全国調査（2024年）
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
